2018年第6週の定点当たり報告数は45.38（患者報告数223,928）となり、前週の定点当たり報告数54.33よりも減少した。
　都道府県別では高知県（67.67）、山口県（62.82）、大分県（60.28）、宮崎県（57.17）、鹿児島県（56.66）、北海道（55.39）、福岡県（53.22）、岩手県（52.09）、埼玉県（51.37）、沖縄県（50.81）、千葉県（50.30）の順となっている。8道県で前週の報告数よりも増加がみられた。39都府県で前週の報告数よりも減少がみられた。　
　全国の保健所地域で警報レベルを超えている保健所地域は521箇所（全47都道府県）、注意報レベルを超えている保健所地域は30箇所（1都1道2府17県）となった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約239万人（95%信頼区間：222〜256万人）となり、前週の推計値（約282万人）よりも減少した。年齢別では、0〜4歳が約26万人、5〜9歳が約50万人、10〜14歳が約34万人、15〜19歳が約16万人、20代が約14万人、30代が約19万人、40代が約26万人、50代が約19万人、60代が約17万人、70歳以上が約20万人となっている。また、2017年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,632万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は1,847例であり、前週（2,050例）から減少した。全47都道府県から報告があり、年齢別では0歳（46例）、1〜9歳（367例）、10代（81例）、20代（16例）、30代（28例）、40代（50例）、50代（70例）、60代（177例）、70代（320例）、80歳以上（692例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2018年第2〜第6週）ではB型が最も多く、次いでAH3型、AH1pdm09型の順であった。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。