2016年第2週の定点当たり報告数は4.11（患者報告数20,369人）となり、前週の定点当たり報告数2.02よりも増加した。都道府県別では沖縄県（12.22）、新潟県（11.80）、秋田県（8.94）、北海道（7.21）、青森県（7.12）、岩手県（6.43）、千葉県（5.81）、岐阜県（5.61）、埼玉県（4.76）、長野県（4.76）、茨城県（4.64）、福岡県（4.41）、愛知県（4.33）、神奈川県（4.21）、滋賀県（4.17）の順となっており、46都道府県で前週の報告数よりも増加がみられたが、1県では前週の報告数よりも減少がみられた。
　全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは2箇所（2道県）であり、注意報レベルを超えている保健所地域は29箇所（15道府県）であった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約23万人（95%信頼区間：20〜26万人）となり、前週の推計値（約13万人）よりも増加した。年齢別では、5〜9歳が約4万人、0〜4歳、30代、40代がそれぞれ約3万人、10〜14歳、20代、50代がそれぞれ約2万人、15〜19歳、60代、70歳以上がそれぞれ約１万人となっている。また、2015年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約57万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は282例であり、前週（169例）より増加した。45都道府県から報告があり、年齢別では0歳（15例）、1〜9歳（74例）、10代（13例）、20代（5例）、30代（8例）、40代（7例）、50代（22例）、60代（26例）、70代（40例）、80歳以上（72例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2015年第51週〜2016年第2週）ではAH1pdm09の検出割合が多く、次いでB型、AH3亜型の順であった。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。