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2016年 第01週 (1月4日〜1月10日) 2016年1月13日現在
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第20161週の定点当たり報告数は2.02(患年者報告数9,964人)となり、2015/2016年シーズンで初めて全国的な流行開始の指標である1.00を上回った。都道府県別では沖縄県(8.19)、秋田県(7.85)、新潟県(5.73)、北海道(4.84)、千葉県(2.49)、福島県(2.47)、岩手県(2.40)、鳥取県(2.31)、茨城県(2.29)、青森県(2.18)、滋賀県(2.17)、岐阜県(2.13)、埼玉県(2.06)の順となっており、全47都道府県で前週の報告数よりも増加がみられた。 全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは1箇所(1道)であり、注意報レベルを超えている保健所地域は6箇所(4道県)であった。 定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約13万人(95%信頼区間:12〜14万人)となり、前週の推計値(約6万人)よりも増加した。年齢別では、20代、30代、40代がそれぞれ約2万人、0〜4歳、5〜9歳、10〜14歳、15〜19歳、50代、60代、70歳以上がそれぞれ約1万人となっている。また、2015年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約34万人となった。 基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は169例であり、前週(55例)より増加した。39都道府県から報告があり、年齢別では0歳(11例)、1〜9歳(46例)、10代(3例)、20代(4例)、30代(3例)、40代(11例)、50代(13例)、60代(21例)、70代(18例)、80歳以上(39例)であった。 国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間(2015年第50週〜2016年第1週)ではAH3亜型、AH1pdm09の検出割合がほぼ同程度で、次いで、B型の順であった。 詳細は国立感染症研究所ホームページ(http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html)を参照されたい。
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1) 各都道府県を拡大する。
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2)保健所数の推移グラフを表示する。
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3) 保健所マップを見る。
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警報・注意報は、地域を管轄する保健所単位で発生する仕組みになっています。
警報レベルを超えている保健所がある都道府県は
赤色3段階
で、同様に注意報レベルを超えている保健所のある都道府県は
黄色3段階
で表示されています。各都道府県の保健所の数、および注意報・警報の出ている保健所の数は該当する都道府県をクリックしてご覧下さい。
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