2015年第13週の定点当たり報告数は2.63（患者報告数12,954）となり、第4週の定点当たり報告数39.42をピークとして9週連続で減少した。
　都道府県別では高知県（6.10）、岡山県（5.67）、沖縄県（5.24）、新潟県（4.60）、山形県（4.58）、山梨県（4.48）、島根県（4.29）、石川県（4.27）、富山県（4.13）、北海道（4.12）、鳥取県（4.00）の順となっており、1県を除く46都道府県では前週の報告数よりも減少がみられた。
　全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは5箇所（1道4県）であり、注意報レベルを超えている保健所地域は7箇所（6県）であった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を、この1週間に受診した患者数を推計すると約13万人（95%信頼区間：11〜15万人）となり、前週の推計値（約19万人）より減少した。年齢別では、5〜9歳、10〜14歳、30代、40代がそれぞれ約2万人、0〜4歳、15〜19歳、20代、50代、60代、70歳以上がそれぞれ約1万人の順となっている。また、2014年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,447万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は108例であり、第12週（203例）より減少した。1都1道2府33県から報告があり、年齢別では0歳（5例）、1〜9歳（28例）、10代（5例）、20代（0例）、30代（5例）、40代（2例）、50代（5例）、60代（12例）、70代（17例）、80歳以上（29例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2015年第9週〜2015年第13週）ではAH3亜型の検出割合が最も多く、次いでB型、AH1pdm09の順となっている。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。