2014/2015年シーズンのインフルエンザの定点当たり報告数は2014年第42週以降増加が続いていたが、2015年第1週には一旦減少した。第1週以降は再び増加し、第4週までは増加が続いていたが、第5週の定点当たり報告数は29.11（患者報告数144,063）となり、前週の定点当たり報告数39.42よりも減少した。都道府県別では大分県（58.50）、鹿児島県（53.12）、山口県（51.72）、宮崎県（50.39）、新潟県（49.38）、沖縄県（47.83）、愛知県（45.00）、石川県（43.35）、福井県（42.06）、佐賀県（41.92）、熊本県（40.06）、福岡県（38.43）、長崎県（37.64）、高知県（37.31）、長野県（35.74）、岡山県（35.69）、の順となっており、3道県で前週の報告数よりも増加がみられたが、44都府県では前週の報告数よりも減少がみられた。
　全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは416箇所（全47都道府県）であり、注意報レベルを超えている保健所地域は114箇所（1道1都2府26県）であった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を、この1週間に受診した患者数を推計すると約135万人（95%信頼区間：126〜144万人）となり、前週の推計値（約192万人）より減少した。年齢別では、5〜9歳が約29万人、10〜14歳が約22万人、0〜4歳が約16万人、30代が約14万人、40代が約13万人、70歳以上が約11万人、20代が約9万人、50代が約8万人、15〜19歳、60代がそれぞれ約7万人となっている。また、2014年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,152万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は1,078例であり、第4週（1,680例）より減少した。47都道府県から報告があり、年齢別では0歳（67例）、1〜9歳（205例）、10代（45例）、20代（15例）、30代（9例）、40代（22例）、50代（38例）、60代（70例）、70代（180例）、80歳以上（427例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2015年第1週〜2015年第5週）ではAH3亜型の検出割合が最も多く、次いでB型、AH1pdm09の順となっている。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。