2014/2015年シーズンのインフルエンザの定点当たり報告数は2014年第42週以降増加が続いていたが、2015年第1週には一旦減少した。第1 週以降は再び増加し、第4週には定点当たり報告数は39.42（患者報告数195,025）となり、前週の定点当たり報告数37.00よりも増加した。 都道府県別では宮崎県（86.05）、鹿児島県（78.59）、山口県（75.12）、熊本県（71.68）、大分県（71.57）、佐賀県（70.03）、沖縄県（65.16）、福井県（63.31）、愛知県（60.98）、福岡県（60.72）、岡山県（58.98）、長崎県（57.64）、石川県（53.60）、高知県（51.08）の順となっており、31都道府県で前週の報告数よりも増加がみられたが、16府県では前週の報告数よりも減少がみられた。
　全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは414箇所（全47都道府県）であり、注意報レベルを超えている保健所地域は123箇所（1道1都2府27県）であった。
　定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を、この1週間に受診した患者数を推計すると約192万人（95%信頼区間：179〜205万人）となり、前週の推計値（約201万人）より減少した。年齢別では、5〜9歳が約39万人、10〜14歳が約31万人、0〜4歳が約22万人、30代が約19万人、40代、70歳以上がそれぞれ約17万人、20代が約13万人、50代が約12万人、15〜19歳が約11万人、60代が約10万人となっている。また、2014年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約1,017万人となった。
　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は1,644例であり、第3週（1,797例）より減少した。47都道府県から報告があり、年齢別では0歳（112例）、1〜9歳（323例）、10代（45例）、20代（14例）、30代（27例）、40代（25例）、50代（45例）、60代（141例）、70代（253例）、80歳以上（659例）であった。
　国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近の5週間（2014年第52週〜2015年第4週）ではAH3亜型の検出割合が最も多く、次いでB型、AH1pdm09の順となっている。
　詳細は国立感染症研究所ホームページ（http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。