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2014年 第02週 (1月6日〜1月12日) 2014年1月15日現在
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2013/2014年シーズンのインフルエンザの定点当たり報告数は2013年第43週以降増加が続いている。2014年第2週の定点当たり報告数は5.51(患者報告数27,100)となった。都道府県別では沖縄県(19.90)、鹿児島県(9.28)、岐阜県(8.91)、高知県(8.71)、和歌山県(8.10)、熊本県(8.06)、大分県(7.81)、宮崎県(7.66)、佐賀県(7.64)、静岡県(7.27)の順となっており、全47都道府県で増加がみられた。 定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約34万人(95%信頼区間:31万人〜36万人)となり、30代が約6万人、20代、40代がそれぞれ約5万人、0〜4歳、5〜9歳がそれぞれ約4万人、50代が約3万人、10〜14歳、15〜19歳、60代、70歳以上がそれぞれ約2万人の順となっている。 全国の保健所地域で警報レベルを超えているのは2箇所(大阪府1、沖縄県1)、注意報レベルを超えている保健所地域は53箇所(23道府県)と共に増加した。 基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は292例であり、2014年第1週(164例)より増加した。46都道府県から報告があり、年齢別では0歳(17例)、1〜9歳(93例)、10代(9例)、20代(4例)、30代(5例)、40代(9例)、50代(14例)、60代(33例)、70代(46例)、80歳以上(62例)であった。 2013年第36〜2014年第1週の18週間では、インフルエンザウイルスの検出は、AH3亜型(A香港型)の割合が最も多く、次いでAH1pdm09、B型の順となっている。詳細は国立感染症研究所感染症疫学センターホームページ(http://www.nih.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html#graph)を参照されたい。
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1) 各都道府県を拡大する。
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2)保健所数の推移グラフを表示する。
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3) 保健所マップを見る。
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警報・注意報は、地域を管轄する保健所単位で発生する仕組みになっています。
警報レベルを超えている保健所がある都道府県は
赤色3段階
で、同様に注意報レベルを超えている保健所のある都道府県は
黄色3段階
で表示されています。各都道府県の保健所の数、および注意報・警報の出ている保健所の数は該当する都道府県をクリックしてご覧下さい。
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