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2011年 第06週 (2月7日〜2月13日) 2011年2月16日現在
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2011年第6週のインフルエンザの定点当たり報告数は21.50(患者報告数106,077)となり、2週連続で減少した。定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約109万人(95%信頼区間:98万人〜120万人)となり、年齢群別では5〜9歳約27万人(24.8%)、0〜4歳約16万人(14.7%)、10〜14歳約15万人(13.8%)、30代約14万人(12.8%)、20代約11万人(10.1%)の順であった。60代以下の各年齢層で減少がみられた。 都道府県別では愛知県(37.01)、富山県(32.56)、福岡県(31.75)、新潟県(30.89)、長崎県(30.07)、埼玉県(28.77)、神奈川県(27.89)、山口県(26.50)の順である。第6週は、全ての都道府県で前週の報告数よりも減少がみられており、特にこれまで流行の大きかった九州地方や関東地方での減少が大きかった。 警報レベルを超えている保健所地域は266箇所(43都道府県)、注意報レベルのみを超えている保健所地域は193箇所(41都道府県)とともに減少した。 2011年第2〜6週の5週間のインフルエンザウイルス検出報告件数は、AH1pdmが最多であり、次いでAH3亜型(A香港型)、B型の順である。今シーズンは第36週以降、当初はAH3亜型が多く検出されていたが、第49週以降はAH1pdmの検出数の方が多い状態が続いている。詳細は感染症情報センターホームページ(http://idsc.nih.go.jp/iasr/influ.html)を参照されたい。
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1) 各都道府県を拡大する。
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2)保健所数の推移グラフを表示する。
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3) 保健所マップを見る。
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警報・注意報は、地域を管轄する保健所単位で発生する仕組みになっています。
警報レベルを超えている保健所がある都道府県は
赤色3段階
で、同様に注意報レベルを超えている保健所のある都道府県は
黄色3段階
で表示されています。各都道府県の保健所の数、および注意報・警報の出ている保健所の数は該当する都道府県をクリックしてご覧下さい。
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